地球温暖化は温室効果ガスの量が増えることで地球環境に深刻な影響を及ぼす可能性があります。地球温暖化を防ぐ対策として京都議定書により先進国に対して温室効果ガスの削減義務が定められています。
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地球温暖化というのは、地球を温室のように包んで動物や植物にとって住み良い温度に保っている大気中の二酸化炭素やメタン、亜酸化窒素といった温室効果ガスの濃度が高まって、地球全体の気温が上昇して地球環境に深刻な影響を与えてしまうことです。
太陽からのエネルギーの入射と地球から放射されるエネルギーのバランスによって地球の気温は決まってきます。現状は、温室効果ガスの量が全体的に増えているために地表からの放射される熱を吸収する量が増加して、その結果として地球全体が温暖化しています。
20世紀中盤以降から観測された世界の平均気温の上昇原因の大半は、人間の活動によって排出された温室効果ガスの増加の可能性が高いと言われています。現状のまま何も対策を打たずにいては、温室効果ガスは年々増加していくだけなので地球温暖化は益々進んでしまいます。この状況を打破して、将来に起こり得る取り返しのつかない被害を回避するためには、全人類が地球温暖化の影響を深刻に受け止めて、各国が積極的に温室効果ガスの排出量を削減していくという対策が必要となってきます。
地球温暖化による未来の地球への悪影響を阻止するための対策のひとつが、温室効果ガスの濃度を気候系に危険な影響を与えない水準で安定させることを目的とした1992年の地球サミットで締結された気候変動枠組み条約です。
1997年に京都で開催された気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)において、気候変動枠組み条約の具体的目標を定めるための京都議定書が採択されています。京都議定書では、先進国に対して地球温暖化を加速させてしまう二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、代替フロン等の6種類の温室効果ガス排出量の削減の義務を定めました。
1990年の排出量を基準として、先進国全体で2008年〜2012年の間に5.2%の温室効果ガスを削減する目標を掲げて、アメリカは5%、日本は6%、EUは7%などの削減義務を設けていますが、インドや中国といった発展途上国に対しては削減義務は設けられていないのは疑問が残るところです。
京都議定書は2004年にロシアが批准したことで発行条件を満たして、2005年2月16日に発効されていますが、温室効果ガスの排出大国であるアメリカは議定書からの離脱を表明して、カナダは削減義務の達成は難しいと表明しています。京都議定書に批准している日本も1990年に比べると温室効果ガスの排出量は7.7%増加しており、削減達成はかなり難しい状況です。
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